企業活動のうち、商品のPRや宣伝は最も重要な活動の一つです。商品が売れず、売り上げが減少してきたら宣伝広告費予算を削り、そのためにまた売上が下がっていくという悪循環のスパイラルをよく耳にします。
宣伝広告費は、適正というものがありません。その企業の業種業態によって様々ですが、先のブログにも記載したインバウンド型時代は、より多くの消費者に商品をインターネット上で見つけてもらうチャンスな時代でもあります。
そうした中、営業費などを優先し、宣伝広告費やクリエイティブ費に予算を回せなくなって、会社の売り上げがどんどん落ち込んでいく企業は、時代に逆行した大変ナンセンスな経営感覚だと思います。
では、企業の宣伝広告費は、一体どのくらいかけているのでしょうか？
企業の宣伝広告費は、売り上げの何％？
スマートフォンの普及により、消費者と情報の接点は多岐にわたるようになっています。若い世代はSNSやネット動画に多くの時間接するようになり、中高年でもネットが主な情報源という人は少なくない時代。企業はテレビや新聞、雑誌に限らず、検索エンジンやサイト、SNSなどを活用したネット広告に力を注いでいます。
マスメディア型広告が過渡期にある中、企業のブランディングや販促にかけるおカネはどう変化しているのか。東洋経済オンラインの情報でこのようなものがあったので紹介します。
【東洋経済オンラインでは、毎年、企業が広告宣伝にかけるおカネを独自に調査している。有価証券報告書の2017年4月期までの1年間のデータを基に、2017年度版の広告宣伝費に関するランキングを作成。】
まずは広告宣伝費が多い会社トップ25
続いて、広告宣伝費が少ない会社トップ30
宣伝広告費率は、売り上げが多い企業ほど低く、売り上げが少ない企業ほど高くなっているのが見て取れます。
中小企業もこれらと同じように売り上げに対して、宣伝広告費率をかけられるようにしていくことが理想的で、弊社のブランディングFEEは、売り上げに対して宣伝広告費率を設定しています。どれくらいクリエイティブやデザイン・表現管理費に使えて、どれくらいをコンテンツマーケティングを活用した宣伝広告費に使えるかを検証し、ご提案させていただいております。
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